総需要（マクロ経済学）

主な構成要素

総需要は慣例的に大まかな支出項目に分けられ、しばしばAD = C + I + G + (X − M)という恒等式で表される。各記号は次のとおりである。

• C＝家計による消費
• I＝企業による民間投資（住宅投資を含む）
• G＝政府による財・サービスの購入
• X − M＝純輸出（輸出から輸入を差し引いたもの）

AD曲線が右下がりとなる理由

総需要曲線は、需要される実質総産出量と一般物価水準との関係を示す。物価が上昇すると実質支出が減少する傾向があるため、通常は右下がりとなる。この関係は、主に次の三つの経路によって説明される。

• 実質残高（資産）効果：物価上昇により貨幣や資産の実質価値が低下し、消費が減少する。
• 利子率効果：物価上昇は貨幣需要を増やし、利子率を押し上げ、投資および一部の消費を抑制する。
• 為替レート効果：国内物価の上昇は輸出を減らし、輸入を増やし得るため、純輸出を低下させる。

決定要因とシフト

物価水準以外の要因が変化すると、総需要はシフトする。代表的な決定要因には、財政政策（租税、政府支出）、金融政策（貨幣供給量、短期利子率）、家計と企業の期待、所得分配、海外需要の状況の変化がある。例えば、拡張的な財政刺激策や緩和的な金融政策は、総需要を右方へシフトさせる傾向がある。

起源と理論上の役割

総需要に現代的な重点が置かれるようになったのは、20世紀に、特に景気後退時の産出量と雇用を需要が左右する役割を強調したケインズ経済学の考え方が発展したことによる。後の枠組みでは、短期的な変動と政策上のトレードオフを研究するため、ケインズ派と新古典派の分析の双方で用いられる総供給・総需要（AS–AD）モデルに総需要が組み込まれている。

用途、例および区別

分析者や政策担当者は、総需要を用いて景気後退ギャップ、インフレ圧力、政策変更による影響の見込みを評価する。総需要は市場需要とは区別される。ADはすべての市場と部門にわたる支出を集計するものであり、個別の財に対する需要とは異なる。また、各物価水準における総支出を示すADスケジュールと、特定の個別財への需要も区別される。入門的な内容については基礎資料を、政策への応用に関する議論については政策指向の手引きを参照。

総需要のシフトは短期的には産出量の変化を生み得るが、長期の産出量は技術や労働供給などの要因によって制約される。総需要の概念は、マクロ経済学の教育、安定化政策、インフレ抑制をめぐる議論において、引き続き中心的な位置を占めている。