消費者物価指数（CPI）：定義、算出方法、用途、限界

CPIの算出方法

CPIを計算するために、統計機関は典型的な家計消費を代表するよう意図された財・サービスの「バスケット」を選ぶ。バスケット内の各品目について定期的に価格を収集し、それぞれに総消費支出に占める割合を示す重みを与える。一般的な集計式では、価格相対を1つの指数にまとめ、その変動が基準時点に対する全体的な価格変化を示す。

種類とバリエーション

• 総合CPIは、食料、エネルギー、住居、交通、医療などを含む全体のバスケットを対象とする。
• コアCPIは、食料やエネルギーのような変動の大きい項目を除き、基調的なインフレ傾向を示す。
• 連鎖型CPIなどの連鎖指数は、相対価格の変化に応じた代替を考慮するため、時間の経過に合わせて重みを調整する。
• 地域別、都市部と農村部の別、あるいは退職者などの支出 समूहごとに特別な指数が作成されることもある。

用途と重要性

CPIは、賃金、年金、税率区分、社会保障給付などを物価に連動させ、実質的な価値を保つために使われる。中央銀行は、金融政策やインフレ目標を設定する際にCPI（およびコア指標）を監視する。経済学者や企業は、名目系列を実質値に換算して実質成長を比較したり、契約や予算を予想される価格変化に合わせて調整したりするためにCPIを用いる。

限界と批判

CPIは生活費の変化を完全には測れない。よく指摘される問題には、代替効果の偏り（消費者がより安い代替品に切り替えること）、品質改善の測定の難しさ、新しい財の取り込みの遅れ、そして国による住宅の測定方法の違いがある。こうした理由から、多くの機関は補完的な指標や、改定や季節調整の方法を説明する注記も公表している。

他の価格指標との違い

CPIは、より生産段階の価格を追う生産者物価指数や、国内で生産されたすべての財・サービスを対象とするGDPデフレーターとは異なる。政策、契約、研究のいずれにおいても、目的に応じてどの指数が適切かを理解することが重要である。