純利益とは：計算方法、用途、売上総利益・営業利益との違い

計算と主な構成要素

大まかには、純利益は総収益と利得の合計から、すべての費用および損失を控除した額に等しい。一般的に含まれる項目は次のとおりである。

• 営業収益、および受取利息や資産売却などの営業外収益
• 売上原価ならびに販売費、一般管理費などの営業費用
• 減価償却費および償却費
• 支払利息その他の資金調達コスト
• 税金、ならびに該当する場合の臨時的な損失または利得

多くの企業は、損益計算書上で純利益に至る前に、売上総利益、営業利益（EBIT）、税引前利益といった中間小計を表示する。この概念は、活動主体が企業であるか個人であるかを問わず適用される。

表示と用途

純利益は損益計算書に表示され、利益剰余金計算書および貸借対照表の資本の部へと反映される。経営者は純利益を配当として株主に分配することも、利益剰余金として留保して将来の活動資金に充てることもできる。投資家やアナリストは、純利益を用いて1株当たり利益（EPS）、利益率、自己資本利益率を算出するため、純利益は収益性を示す基本的な指標である。

他の指標との違いと限界

純利益は、売上原価のみを控除する総利益、資金調達項目と税金項目を除外する営業利益、ならびに非現金項目や計上時期を調整するキャッシュフローとは異なる。減価償却方法、費用の認識、一時的項目の処理などの会計上の選択は純利益に影響するため、企業間比較には慎重な検討が必要である。純利益は負の値となることもあり、その場合は純損失として報告される。

個人における純利益

家計における純利益は通常、給与総額その他の受取額から、給与税、所得税、年金拠出金およびこれに類する控除を差し引いた額を指す。この可処分所得は消費、貯蓄、債務返済に用いられる。また、免除、控除、税額控除があるため、課税所得とは異なる。

主な事実と実務上の考慮点

• 純利益は株主資本に影響し、株式評価および配当方針に影響を及ぼし得る。
• 財務の健全性を理解するには、純利益とキャッシュフローの両方を確認することが重要である。
• 会計規則には差異があるため、アナリストは継続的な業績を評価する際、報告された純利益を非経常項目について調整することが多い。

関連する定義や詳細については、所得の概念、原価および費用の一般的な処理、ならびに標準的な会計資料で提供される収益認識に関する詳細な指針を参照のこと。