トーマス・ウッドロウ・ウィルソン（Thomas Woodrow Wilson、1856年12月28日 - 1924年2月3日）は、1913年から1921年までアメリカ合衆国大統領を務めた人物である。バージニア州で生まれ、ジョージア州で育った。1917年、中立を保っていたアメリカが第一次世界大戦に巻き込まれる。ウィルソンによって、国際連盟が設立された。そのため、1919年にノーベル平和賞を受賞している。1890年から1902年にかけて、プリンストン大学の法学部の教授を務めた。
国際連盟の創設を強く支持し、その発起人の一人となった。
生い立ちと学歴
ウィルソンは南部の牧師家庭に生まれ、幼少期から宗教と学問の影響を受けた。プリンストン大学（当時はCollege of New Jersey）を1879年に卒業後、バージニア大学で法学を学び、のちに政治学・行政学に転じてジョンズ・ホプキンス大学で博士号（1886年）を取得した。学者としての著作には『Congressional Government』（1885年）や『The State』（1889年）などがあり、アメリカの政治制度や立法機関についての分析で知られた。
学界と政界への移行
1890年代から1902年にかけてはプリンストン大学の法学部教授を務め、その後1902年から1910年まで同大学の総長（プレジデント）として教育改革を進めた。1910年代初頭にはニュージャージー州知事に選出され、州政改革を行ったのち、1912年の大統領選で民主党候補として当選した。
大統領在任中の主要政策（国内）
ウィルソンの国内政策は「ニュー・フリーダム（New Freedom）」と呼ばれ、反トラスト、金融制度改革、税制改正などを通じて進められた。主な成果には次のようなものがある。
- 連邦準備制度（Federal Reserve Act, 1913）の成立による中央銀行制度の創設。
- クレイトン反トラスト法（Clayton Antitrust Act, 1914）や連邦取引委員会（FTC, 1914）の設置による独占・不公正取引への対処。
- 所得税（16th Amend.の施行）や関税改正による財政・税制の近代化。
- 女性参政権（第19修正条項の成立は1920年、ウィルソン政権期に成立手続きが進められた）。
外交・第一次世界大戦
第一次世界大戦開戦当初、ウィルソンは中立を維持する方針を示したが、ドイツの無差別潜水艦作戦や亜危機（ジマーマン電報の暴露など）を受けて1917年に参戦を決断した。戦後、彼は平和構想として「十四か条（Fourteen Points）」を提示し、民族自決や公正な国際秩序の構築を主張した。
パリ講和会議ではウィルソンが中心的な役割を果たし、国際連盟の設立を提唱したが、アメリカ上院は単純に欧州主導の講和条約を受け入れず、最終的にアメリカ合衆国は国際連盟に加盟しなかった。この点はウィルソンの政治的敗北とされる。
評価と論争点
ウィルソンは国際協調主義や戦後秩序の再構築を訴えた点で高く評価され、1919年にノーベル平和賞を受賞した。一方で、以下のような批判もある。
- 人種差別政策：連邦政府の人事で黒人公務員の追放・差別的再編を行い、南部の人種隔離（ジム・クロウ）を助長したとする批判。
- 言論・表現の抑圧：第一次世界大戦中の反戦運動や社会主義者に対するエスピオナージ法（Espionage Act, 1917）・反逆亡命法・禁止的措置により、市民自由が制約された。
- 上院との対立：国際連盟加盟条約を巡る上院（特に共和党の対抗）との鋭い対立により、ウィルソンの外交案は成立を見なかった。
晩年と遺産
1919年にウィルソンは脳卒中を起こし、その後は健康が著しく悪化した。妻のエディス・ウィルソンが大統領職務の一部を代行したとされる時期があり、このことも政治的に議論を呼んだ。1924年に死去した後も、彼の業績は国際主義と進歩主義的改革の両面を併せ持つ複雑な遺産として評価され続けている。
ウィルソンは学者出身の政治家として、学問的な理論と現実政治の間で政策を実行した人物であり、その功績と問題点はいまも歴史的に活発な議論の対象である。