ヴェルサイユ条約（仏語：Traité de Versailles）は、1919年に締結された、ドイツと連合国・協商国（主要にはフランス、イギリスの、アメリカ、日本など）との平和条約である。正式にはドイツと連合国・協商国との間で署名されたが、条約の起草段階ではドイツ代表は十分に交渉に参加させられず、提示された条文に署名するか、連合国軍によるドイツの占領に直面するかの選択を迫られた。
軍事制限と軍備縮小
条約はドイツの軍事力を厳しく制限した。主な内容は次の通りである。
- 陸軍：常備軍の規模は大幅に削減され、徴兵は禁止され、ドイツの陸軍は平時でおおむね10万人規模に制限された。
- 空軍・潜水艦：ドイツは空軍の保有を禁止され、潜水艦の保有も禁じられた。
- 火砲・重装備：重火器や大部分の大砲は撤去・制限された（例：大部分の大砲を撤去しなければならなかった）。
- 海軍：海軍力も厳しく制限され、保有艦種・隻数・総トン数が定められた（海軍の戦艦は制限下に置かれた）。
領土・植民地の喪失
ドイツは戦前・戦中に占領していた地域や領土の多くを失った。具体的には、アルザス＝ロレーヌの返還、東部の一部（ポーランド回復領の成立）、さらにサール地方やラインラントの一時的管理・占領などが含まれる。条約はドイツに対し海外植民地の放棄も課し、旧植民地は国際連盟の委任統治のもとで配分された。条文は広範な領土移譲と主権制約を伴ったため、ドイツ国内で強い反発を生んだ。
賠償（戦後補償）
条約はドイツに対して第一次世界大戦中に与えた被害に対する賠償を課した（第一次世界大戦賠償金を返済しなければならなかった。）。賠償総額は条約締結時には確定せず、賠償額の決定は後の国際会議や賠償委員会で審議された。賠償負担はドイツ経済に大きな圧力をかけ、支払い・外債・通貨不安定などと結びついて政治的・社会的混乱を招いた。条約締結直後はいくつかの金銭的支払いが課されたが、最終的な合意と履行には長い時間がかかった。
国際連盟の創設
ヴェルサイユ条約には国際平和維持を目的とする組織としての国際連盟が盛り込まれた（国際連盟は1920年に正式発足）。国際連盟は紛争の平和的解決、集団安全保障、植民地問題や国際保健など多岐にわたる活動を目指したが、強制力や主要国の不参加・不協力（例：アメリカ合衆国は連盟に加盟しなかった）などの制約により効果は限られ、最終的に第二次世界大戦の勃発を防ぐことはできなかった。
評価と歴史的影響
当時からヴェルサイユ条約は賛否両論があり、特に条約がドイツに課した条件の厳しさは大きな論争を呼んだ。有名な批判者にイギリスの経済学者ジョン・メイナード・ケインズは、このような過酷な措置をドイツ国民に押し付けるのは誤りだと主張し、著書The Economic Consequences of the Peaceなどで警告した。ケインズらの懸念の一部は的中し、賠償・経済混乱・国家的屈辱が復讐心や極端な民族主義の肥やしになったとする見方がある。
ドイツ国内への影響とその帰結
ヴェルサイユ条約はドイツ国内で政治的不満と経済危機を招き、1919年に成立したワイマール共和国を設立しました。共和国は民主主義を採用したが、戦後の賠償問題や財政赤字、インフレーション（特に1920年代初頭からの深刻なハイパーインフレ）が経済的・社会的に大きな打撃を与えた（通貨であるマルクの大規模なインフレなど）。こうした混乱の中で政治的極端主義が台頭し、アドルフ・ヒトラーが首相に就任し、条約で課された制約の撤廃・再軍備・領土拡大を進めた。これらの動きは最終的に第二次世界大戦につながった。
総じて、ヴェルサイユ条約は第一次世界大戦の直接的な平和条約であると同時に、戦後の国際秩序や各国の国内政治に長期的な影響を与えた歴史的文書である。その評価は時代や立場によって分かれるが、条約の内容とその実行過程が20世紀前半の国際情勢に深い影響を与えたことは広く認められている。
