家計消費：種類、決定要因、マクロ経済における役割

主な分類

• 行動による分類：支出は、家計の所得の変化に応じて増減する誘発消費と、現在の所得水準にかかわらず行われる自律的消費に分けられる。後者には、貯蓄や信用によって賄われる必要支出などが含まれる。
• 財・サービスの種類による分類：耐久財（長期間使用される品目）、非耐久財（食品、燃料、衣類）、サービス（医療、教育、娯楽）への支出に区分される。

消費支出に影響する要因

消費の水準と構成は、いくつかの要因によって決まる。所得は主要な決定要因であり、賃金、雇用、移転給付の変化は支出能力に影響する。ほかにも、以下の要因が重要である。

• 資産と資産価格：住宅や株式の価値が上昇すると、認識される資産効果を通じて支出が増加することがある。
• 信用の利用可能性と金利：借入が容易になり金利が低下すると、特に高額商品の消費は増加しやすい。
• 期待と信頼感：将来の所得、インフレ、雇用の安定性についての家計の見方は、支出意欲を左右する。
• 税と政府移転：財政政策は可処分所得を変化させ、消費に直接影響を及ぼすことがある。

重要性

消費支出は総需要に大きな割合を占めるため、消費の変動は景気循環を増幅させうる。政策担当者は、経済の健全性を評価し、財政・金融面の対応を設計するため、消費を注意深く観察する。分析者はまた、所得の変化が追加的な支出へどの程度結び付くかを推計するため、限界消費性向などの指標を用いる。

測定

各国の公的統計機関は、調査、小売売上高、国民経済計算から消費データを作成する。これらの統計は、個人消費支出などの指標に用いられ、予測モデルや国内総生産の算出にも利用される。