消費（経済学）：家計支出とマクロ経済における役割

種類と構成要素

消費は通常、購入される品目の性質や耐久性を反映する分類に分けられる。

• 非耐久財：食品、洗面用品、燃料など、比較的短期間で消費される品目。
• 耐久財：家電製品、車両、家具など、長期間にわたって使用される品目。
• サービス：医療、教育、娯楽を含む活動や体験への支出。現代の消費においては、しばしば最も急速に成長する構成要素である（サービス）。
• 有形の製品への支出と無形のサービスへの支出は、消費の傾向を把握するため、国民経済計算では別々に記録される。

経済学者はまた、民間消費、政府消費、投資を区別する。このうち家計の最終需要を反映するのは民間消費のみである。

決定要因と行動

家計がどれだけ消費するかは、現在および将来予想される所得、住宅や金融資産を含む家計の資産、価格とインフレ、金利、信用へのアクセス、将来についての予想など、複数の要因に左右される。限界消費性向（MPC）は、可処分所得の変化に伴って消費がどれほど変化するかを示す指標であり、短期の政策分析における中心的な概念である。

消費は所得に対する一時的な反応にすぎるものではない。多くの家計は時間を通じて消費を平準化しようとし、所得が低いときには借入を行い、高いときには貯蓄する。このため、消費は所得よりも変動が小さくなる。

理論と歴史

ジョン・メイナード・ケインズは、総消費を可処分所得と結び付ける消費関数の考え方を広め、限界消費性向の概念を導入した。その後、より広い枠組みが提示された。ライフサイクル仮説は消費を生涯にわたって予想される資源の関数として説明し、恒常所得仮説は一時的なショックよりも予想される長期所得を重視する。これらの考え方は、経済学者が消費者支出の変化や、財政政策・金融政策に見込まれる効果を解釈する方法を形作っている。

消費の測定には、調査、小売データ、国民経済計算が用いられる。政策立案者は景気後退または回復の兆候を把握するために消費を注視する。多くの経済において消費は産出の大きな割合を占めるため、わずかな百分率の変化でも大きなマクロ経済的影響をもたらし得る。そのため、その決定要因を理解することは経済分析と政策設計の中心にある。

重要な区別として、消費と投資の違いがある。消費は現在の効用をもたらすのに対し、投資は将来の生産能力を高める。また、消費はストックではなく、一定期間について測定されるフロー変数である。国ごとの消費パターン、人口構成の変化、技術変化は、家計が何を購入し、どれだけ支出するかを変え続けており、消費は動態的で政策との関連性が高い研究分野となっている。