ミクロ経済学：原理、手法、応用

基本概念と構成要素

ミクロ経済学の中心には、希少性のもとでの選択と、その選択を形づくる誘因の分析がある。主な概念には次のものが含まれる。

• 需要と供給：個人の選好と生産費用が、市場における価格と取引量をどのように決めるかを扱う。
• 消費者理論：選好、効用、予算制約、ならびに消費者が価格や所得の変化にどう反応するかを研究する。
• 企業理論：生産、費用構造、利潤最大化、企業の供給に関する意思決定を扱う。
• 市場構造：完全競争、独占、寡占、独占的競争を扱う。これらの市場構造はそれぞれ、価格設定と生産量に異なる含意をもつ。
• 厚生と効率性：社会的厚生の指標、パレート効率性、外部性や公共財などの市場の失敗を分析する。
• 戦略的相互作用：複数の意思決定者の行動に結果が左右される状況を扱う。この領域ではゲーム理論が用いられる。

歴史的背景

この学問分野は古典派政治経済学から発展し、個々の選択を限界において分析する手法を導入した限界主義、または限界効用革命の後に、独自の分野としての性格を強めた。時代とともに、経済学者は市場と厚生に関する数学的モデルを洗練させ、部分均衡分析（単一市場）および一般均衡分析（相互に関係する市場）のための手法を生み出した。複数の学派・伝統からの貢献が、理論モデルと実証的・実験的手法を組み合わせる現代ミクロ経済学を形づくった。

応用と例

ミクロ経済学的な考え方は、日常的な現象を説明し、政策立案に役立てるために用いられる。例えば、税が消費者行動をどのように変えるか、企業が異なる競争条件のもとでどのように価格を設定するか、競売の規則によって財の配分がなぜ異なるかを説明する。規制当局は、独占禁止法に関する事案の評価、インセンティブ整合的な契約の設計、租税負担の帰着の評価にミクロ経済モデルを用いる。企業の管理者は、需要予測、生産水準の設定、価格戦略の選択にミクロ経済学の原理を活用する。

限界と拡張

標準的なミクロ経済モデルは、明確に定義された選好と完全情報をもつ合理的な主体を仮定することが多い。しかし、現実世界ではこうした仮定からの乖離がみられるため、モデルは拡張されてきた。行動経済学は、バイアスやヒューリスティックを取り入れるために合理性の仮定を緩める。情報の非対称性に関するモデルは、当事者間で知識が不均等な市場を研究する。計算手法と実験経済学は現在、分析的研究を補完し、予測を検証するとともに、分析的には解きにくい戦略的環境を探究している。

ミクロ経済学は、個人の誘因と市場の結果を結び付けるため、経済学的な推論の中心にあり続けている。制約下の最適化、比較静学、均衡分析、戦略的モデリングという手法は、公共政策、企業戦略、法学、金融の各分野で広く応用されている。また、より大きな経済集計量を理解するための構成要素も提供する。