ローマ・カトリックの神学では、免罪符（贖宥状）は、すでに赦された罪に対する時限的な罰（地上での罰、あるいは煉獄での清めに相当する罰）を部分的または全的に取り除くものと理解されています。これは罪の「罪責」（罪そのものの赦し）を取り除くものではなく、あくまで赦された罪に残る一時的な罰を軽減・免除するという位置づけです。 赦しそのものは、罪人が告白し、赦しを受けた上で与えられます。初期の教会では公開懺悔や長期の苦行が行われましたが、やがて個人的な告解と教会による赦し（懺悔秘跡）が中心となり、免罪符はその後に残る「時限的な罰」を軽減する手段として位置づけられるようになりました。 免罪符の教理的根拠としては、教会に「功徳の宝庫（treasury of merits）」があるとする考えがありました。過去の聖人やキリストの功徳は教会に蓄えられており、教会（最終的には教皇の権限）はその功徳の一部を信徒に分配して、時限的な罰を軽減することができるとされました。教会はこの功徳の分配を通じて、信徒の悔い改めや善行を奨励すると説明されてきました。 歴史的には、免罪符は十字軍などの時期に軍への参加を奨励する手段として用いられ、十字軍の時代には教皇がイスラム教徒との戦いに志願した者に「完全な寛容」（完全赦免）を約束したこともあります。つまり、戦死すればたとえ罪深い者でも天国に行けるとされた側面がありました。 中世後期から近世にかけて、免罪符は制度的に拡大し、1500年ごろまでには印刷された証書として流通するようになりました。代金を支払えば「すべての罪の完全な赦免」を与えると宣伝されることがあり、煉獄にいる死者のために生者が金銭を払えば即座に解放されると説明される場合もありました。これらの資金はローマでの教会建設（例：サン・ピエトロ大聖堂の建設費）や教会運営に充てられ、一部は地元の世俗的権力者に回されることもありました。 こうした制度の乱用と誤解（免罪符が「罪そのものを買い取る」かのように扱われること）に対して、マルティン・ルターは免罪符に抗議しました。ルターは1517年に始まるプロテスタント宗教改革（1517年）を通じて、信仰による義認や悔い改めの必要性を強調し、金銭に基づく救済の考え方に反対しました。免罪符の販売を公然と批判した人物の一人にヨハン・テツェル（Johann Tetzel）がいますが、そのような実務上の行為が宗教改革の引き金の一つとなりました。 その後、カトリック教会は宗教改革に対する応答としてトレント公会議（1545–1563年）を開催し、免罪符に関する教理を再確認するとともに乱用を非難し、教会内部の改革を進めました。トレント以降、免罪符の「販売」や金銭目的の取り扱いは厳しく批判され、少なくとも制度的にはそのような乱用を禁止・是正する方向で改められていきました。 現代におけるカトリック教会の立場は次のように整理されています。1967年の教皇パウロ6世による回勅などを通じて、免罪符の教理は保持されつつ、その適用条件や精神が明確にされました。現代の免罪符は
  • 罪の赦しそのものではない（罪の赦しは神と懺悔秘跡を通して与えられる）
  • 部分的免罪（部分的恩恵）と全的免罪（全的恩恵）に区別される
  • 売買は禁止される（金銭で赦しを買うことは許されない）
全的免罪（plenary indulgence）を得るためには一般的に次のような条件が求められます（各国の司教協議会や教会法による具体的な規定あり）：
  • 真摯な悔い改め（完全な離欲）
  • 機密告解（懺悔秘跡）
  • 聖体拝領（典礼での聖体拝領）
  • 教皇の意向のための祈り（一般に主の祈りや使徒信条を含む）
  • 免罪対象となる特定の行為（巡礼、特定の祈祷、善行など）を行うこと
部分的免罪は、上の条件の一部を満たすことで与えられる場合があります。重要なのは、最後に信徒自身の真の悔い改めと神への信頼が不可欠である点です。 総じて、免罪符はカトリック神学における「時限的罰の軽減」を扱う制度であり、その歴史的乱用が宗教改革を引き起こした重要な要因の一つでした。現代の教会は、免罪符の本来の宗教的意義（悔い改めと霊的回復を促す手段）を強調し、金銭的取引から切り離して運用しています。