[[File:Claude Monet 015.jpg|350px|thumb|クロード・モネが19世紀のロンドンのスモッグを描いた作品。大気汚染の主な原因は自動車や発電所などで、主な原因は石炭や火事です。

大気汚染とは、空気中に有害な物質や粒子が存在することで、人体や動植物、建造物、気候などに悪影響を与える現象を指します。一般に、煙や有害ガス（たとえば空気中に放出される炭素化合物、硫黄や窒素の酸化物など）が原因となることが多いです。つまり、空気の質が劣化している状態をまとめて「大気汚染」と呼びます。

世界の多くの大都市では、大気の質が問題となっており、健康や生活の質に影響を及ぼしています。実際、今から約2,000年前のローマの人々も街の空気の悪さに不満を抱いており、当時は火事の煙や下水道の臭いなどで汚れていました。大気汚染は古くから人間の健康や地球の生態系にとって深刻な問題とみなされてきました。

大気汚染の主な種類（汚染物質）

  • 浮遊粒子状物質（PM）：PM2.5やPM10など、微小な粒子は肺に入りやすく、呼吸器や循環器系への影響が大きい。
  • 窒素酸化物（NOx）：自動車や工場の燃焼で発生し、光化学スモッグや二次粒子、酸性雨の原因となる。
  • 硫黄酸化物（SOx）：石炭や重油の燃焼に伴って発生し、酸性雨や呼吸器障害の原因となる。
  • 一酸化炭素（CO）：不完全燃焼で発生し、血中の酸素運搬を妨げる。
  • 揮発性有機化合物（VOCs）：塗料や溶剤、自動車排気などから放出され、光化学オキシダント（例：オゾン）を生成する。
  • 地表オゾン（O3）：有害な二次生成物で、植物や呼吸器にダメージを与える。
  • 重金属（鉛、カドミウム、ヒ素など）：工業プロセスや廃棄物焼却で放出され、長期的な健康リスクをもたらす。

発生源（人為起源と自然起源）

  • 人為起源：自動車の排気、発電所や工場での化石燃料燃焼、建設・採掘作業、農業（肥料や畜産由来のアンモニア）、廃棄物焼却、家庭の調理や暖房（固形燃料）など。
  • 自然起源：火山噴火、砂塵（黄砂など）、森林火災、海塩エアロゾル、植物由来の揮発性物質など。

大気汚染が健康に与える影響

短期的（急性）影響：目や喉の刺激、咳、息切れ、喘息発作の誘発、頭痛やめまいなど。高濃度の暴露は中毒症状や急性呼吸不全につながることもあります。

長期的（慢性）影響：慢性呼吸器疾患（COPDなど）、肺がん、心血管疾患のリスク増加、妊娠合併症や発達への影響、早期死亡の増加などが報告されています。特に小児、高齢者、既往症のある人は脆弱です。

環境や気候への影響

  • 酸性雨：SOxやNOxの酸化により土壌や水質が酸性化し、生態系に悪影響を与える。
  • 視程障害（スモッグ、かすみ）：大気中の粒子や二次生成物により視界が悪化する。
  • 富栄養化：大気中の窒素化合物が降下して陸域・水域の生態系バランスを崩す。
  • 気候変動との関連：黒色炭素（ブラックカーボン）など一部の汚染物質は短期的に気温に影響を与えることがある。温室効果ガスとは別だが、対策が気候対策と重なる点も多い。

大気の質の測定と指標

各国や国際機関は、大気質を評価するために複数の指標を用いています。代表的なものにAQI（Air Quality Index）があり、PM2.5、PM10、SO2、NO2、CO、O3などの濃度を基に健康リスクをわかりやすい段階で示します。世界保健機関（WHO）は長期・短期の曝露ガイドラインを示しており、各地で基準値と比較して管理が行われています。

対策（政策レベルと個人レベル）

政策・社会レベルの対策

  • クリーンエネルギーへの転換（再生可能エネルギーの導入や化石燃料の削減）。
  • 排出規制の強化（発電所や工場、自動車の排出基準、燃料転換）。
  • 大気汚染防止技術の導入（脱硫装置、脱窒装置、粒子捕集装置、触媒コンバーターなど）。
  • 都市計画と交通政策（公共交通の整備、低排出ゾーン、自転車と歩行の促進）。
  • モニタリング体制の整備と情報公開（リアルタイムの大気質情報提供）。

個人でできる対策

  • 公共交通や自転車・徒歩を利用し、自動車利用を減らす。
  • 省エネ・電気製品の効率化やクリーンな暖房への切替え。
  • 屋内空気の改善：換気の工夫や高性能空気清浄機の使用（特にPM2.5が高い日）。
  • 空気汚染が深刻な日は屋外活動を控える、マスク（PM2.5対応のもの）を着用する。
  • 植栽は局所的な効果はあるが、広域的な解決には排出削減が不可欠である点に留意する。

まとめと今後の課題

大気汚染は古代から存在する問題ですが、都市化・産業化に伴い広範囲かつ深刻になりました。短期的・長期的な健康被害、環境影響、気候との相互作用など課題は多岐にわたり、国際的な協調と地域ごとの具体的対策が求められます。技術的対策と同時に、個人の行動変容や制度的なルール作りが重要です。より安全な空気を次世代に残すためには、排出源の削減と持続可能な社会への転換が不可欠です。